岸田政権は急いで悪法LGBT法案可決をしたLGBT法案がアメリカ大統領選バイデン氏に押し付けられたと言われています、この法案は日本の政治家や市民団体が長年にわたって推進してきたものであり、バイデン氏の影響力や圧力が決定的な役割を果たしたという証拠はありませんが、急いでこの法案可決をしたのはなぜでしょう。
LGBT法案は亡き安倍晋三首相がもっとも反対した法案です、バイデン夫人は熱心にLGBTを推進しています、尚岸田総理夫人は法案可決をするとバイデン夫人をアメリカまで訪ねました。
LGBT法案の悪法の訳
LGBT法案は「私は心女」と男性が女性の旅館風呂に入っていた場合どうする心が女性の場合は誰もとがめられないのです。
日本は国際社会の一員として、LGBTの人たちに対する人権侵害や差別を防止するために責任を持っています、日本は国連人権理事会のメンバーであり 、国連人権高等弁務官事務所（OHCHR）が発表した「性的指向及びジェンダー・アイデンティティに関する国際人権法」（Yogyakarta Principles） などの国際的な基準に従って行動する必要があると言うが日本は古来から同性愛を認めていた。
LGBT法案は世界11の国家や地域では死刑が適用される可能性があります、これらの国家や地域では、LGBTの人たちは差別や暴力にさらされる危険が高く、生命や自由を脅かされています死刑を逃れる為日本は受け入れる選択をしなりません、なにを意味するか日本文化を破壊し日本人を雑種化させるのではないかと心配しているのです。
私は性転換トランスジェンダーですが、元々私達の業界では、性転換した人をトランスジェンダーと言ってました。
それがLGBT法の話しが出てきた頃から性自認だけでトランスジェンダーと言うようになって、正直ビックリしています、今でも、私は性転換だけがトランスジェンダーとしか認めていません。
本物のトランスジェンダーは性転換することに覚悟なんか一切いりません。
悪法LGBT法案の賛成派の言い分
日本は東京オリンピック・パラリンピックの開催国として 、LGBTの人たちも安心して参加できる環境を整える必要があります。
日本では、2023年にLGBT理解増進法が可決され 、LGBTの人たちへの理解や配慮を促すことが目指されています、日本では多くの市民団体や企業がLGBTの人たちの権利や平等を支援しており 、世論調査によると日本人の約80％が同性婚を容認しています 。
まとめ
男性が女性風呂入る不当逮捕起訴できないのです逆に「差別」と民事訴訟される法案なのですこの法律は７年も検討し決めましたと自由民主党は言うが反対意見は子供の頃からの悪法GTLBQの教育が必要と言う。
子供は心は完全に発達していません、不安定な時期が有るそのような時私は男又女と考える時期はある
親は「馬鹿なことを言いなさんな」と言えば子供の虐待になるのですこれが怖いのです。
可決した法律変えられないのか参議院議員で反対を期待します、ちなみに賛成派は維新、国民が賛成派です、女性は男性が女性のお風呂に入ると「駄目”」とは言えないのです、気持ち悪い法律ですね。
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